相場の予想はまちまちですね・・・思えば2万円なんて言ってたところもあったっけかと・・・まぁ口をそろえて上と言い始めるとだいたい天井圏だし・・・あの頃に比べると、この懐疑的な流れが一番良い流れなんですよね・・・大相場が始まるのか、それとも短期的な買い戻しで終わるのか、わからないところが楽しいところ。
もうはまだなり、まだはもうなりでしょうかね。
日経平均が急反発：識者はこうみる 10/14 11:26
東京株式市場では、日経平均が大幅反発し９０００円台を回復。上げ幅は一時１１００円を超え、三菱ＵＦＪ、ソニー、トヨタなどの主力株がストップ高まで買われている。株式市場に関する識者の見方は以下の通り。
●Ｇ７で大きな前進、日本株は買いで対応
＜クレディ・スイス証券 チーフストラテジスト 市川眞一氏＞
先進７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）は、世界的な株価下落を受け、国際金融市場における信用収縮に対して、事前の予想以上に強い政策的なメッセージを示した。その後も、欧米主要国は具体策を相次いで発表している。国際金融市場の不安定な状況は続くものの、今回のＧ７は、東京市場における株価底入れに向けた条件整備の新たな一歩になると判断している。
重要なポイントは、１）主要金融機関の破たん回避を明確に打ち出したこと、２）公的資金による資本注入を明示したこと、３）預金者保護の姿勢を鮮明にしたこと、４）資産評価への厳格な会計方針を打ち出したこと──の４点で、これらは日本の経験に照らせば不良債権問題を乗り切る上で必須だ。
これを受けて東京市場について「買い」のタイミングに入ったと考えている。市場機能の崩壊は、政策によってのみ修復可能。逆に言えば、強力な政策が打ち出されつつあることで、少なくとも国際金融システムの危機は大幅に緩和されるだろう。日米欧当局の認識が十分に厳しく、かつ株価がより強力な政策を催促するならば、さらなる下げ相場があったとしても「買い」で対応すべきではないか。日本株モデルポートフォリオにおいて、銀行、証券、不動産セクターのウエート見直しを検討している。
●当面は行き過ぎた下げの修正高に
＜みずほインベスターズ証券・投資情報部部長 石川照久氏＞
世界各国の金融政策を好感する形で株価は急反発し、下値不安はかなり薄らいだ。これまでの下げ相場が行き過ぎたとの見方が多かっただけに、地合いが落ち着いたことにより、当面は修正高の相場になるだろう。
下げ過ぎと言える動きは、米国の金融安定化法案が下院で否決されたところから始まった。それ以降、市場は恐怖感に包まれたわけだが、その点を踏まえれば、日経平均は否決された段階の水準である１万１０００円台を目指しても不思議ではない。
ただ、買い戻しが一巡した後は、悪化した景気や企業業績見通しに関心が移ってくる。これから明らかになってくる業績見通し次第では、相場は二番底を目指すことも考えられそうだ。
●海外勢の本格出動は期待薄、反発力は限定的か
＜野村証券 ストラテジスト 藤田貴一氏＞
一連の金融安定化に向けた政策により、足元の金融不安が後退した。前週のパニック的な売りには歯止めがかかった格好だ。しかし、最悪期を脱したとはいえ、ここからの反発力は限られるだろう。きょうの上昇に関しては下げ過ぎの反動という面が大きい。１１月から年末にかけてヘッジファンドやミューチュアルファンドの解約売りが続くとみられる。１１月は例年海外勢の買いが減少する月でもある。年内の海外勢の本格出動は期待薄であり、株価の本格反騰は来年以降になりそうだ。
●本格上昇に転じたわけではない、今後も曲折
＜三菱ＵＦＪ証券 投資情報部シニア投資ストラテジスト、折見世記氏＞
東京市場は大幅高になっているが、買い戻しやリバウンドねらいが主体で、本格的な上昇に転じたわけではない。危機克服に向けてやっとスタートラインにたったばかりだ。今後もまだ紆余曲折が予想される。
先進７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）の議論には大手行はつぶさないという決意がにじんでいるが、米政府が検討している金融機関支援策の規模が十分かどうかは不透明。少なくとも、実体経済が悪化の度を強めるなかで、融資スタンスを積極化させるには至らないだろう。貸し渋りで実体経済が一段と疲弊することで事業会社の破たんが続けば巨大なＣＤＳ市場にもリスクが出てくる。
●買い戻しながらリバウンド体勢に
＜立花証券 執行役員 平野憲一氏＞
国内株式は買い戻しながら、リバウンド体勢に入ったとみている。前週は様子見する余裕もないほど投げ売りを余儀なくされた投資家も、いったんは落ち着いたようだ。
米財務省が大手金融機関７行の優先株を各２５０億ドル取得するとの報道もあり、バンク・オブ・アメリカBACやシティC、ＪＰモルガンJPM、ゴールドマン・サックスGS、モルガン・スタンレーMSといった市場が知りたかった具体名が出てきたことで、透明感が増した。
半面、同時に事態の厳しさも明らかになった。今週は米金融機関の決算や経済指標の発表も控えており、まだ波乱含み。前週の大幅下落で国内株式市場はいわば「壊れた状態」となっている。まだ紆余曲折はあるだろうが、乱高下を繰り返しながらこの状態を修復していくと期待している。
●極端な不安感が後退、今後は景気対策が焦点
＜新光証券 エクイティ情報部次長 三浦 豊氏＞
７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）はやや具体策に欠けたが、その後英国で銀行へ公的資金注入が発表されるなど各国で具体策が出たことで、マーケットを覆っていた極端な不安感が後退した。
金融問題が実体経済に波及し景気が大きく落ち込めば、前週末に大幅安となった株価水準もオーバーシュートと言えなくなるが、現時点で見る限りオーバーシュートだったと言えそうだ。
今後は景気を下支えするための景気対策が焦点になろう。各国とも金融問題に相当の金額を費やしており、景気対策が必要になる一方、財政問題も浮上してくる。うまくバランスをとらなければ長期金利の上昇という副作用も出てこよう。
株価の上値めどは５５年移動平均線の９６５６円、その上は心理的な抵抗線になるとみられる１万円だろう。
日経平均は14％超の上昇率、実需筋は様子見 10/14 16:16
［東京 １４日 ロイター］ 東京株式市場では、日経平均が８日ぶりの大幅反発となった。一時、１１００円を超す上げ幅を記録。終値での前営業日比の上昇率は１４．１５％と、１９９０年１０月２日の１３．２４％以来の上昇率となった。
各国が７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）でまとめられた行動計画に基づき、金融支援策を相次いで打ち出したことを好感し、週明けの株式市場は世界的に反発。休場明けの東京市場も寄り付きから買い先行となり、終値で１０００円を超す上昇となった。
半面、きょうの上昇は短期筋の買い戻しによるところが大きかったという。東証１部の売買代金は１兆９２０９億円。景況感悪化のなか、多くの実需筋は依然、様子見姿勢を維持しており、本格的な株価回復にはまだ紆余曲折がありそうだ。
東証１部の騰落は値上がり１６７８銘柄に対し値下がり２５銘柄、変わらずが６銘柄でほとんどの銘柄が値上りした。
株式市場は、Ｇ７後の各国当局の取り組みをひとまず評価した形だ。米財務省が金融機関への資本注入について、詳細を１４日に発表する見通しと報じられており、「今晩の米国での公的資金注入の発表に期待感が高まっている」（国内証券）という。
ただ、市場関係者の間では、金融問題解決の道筋がついても、減速感が強まる景気についての対策はこれからとの認識が強い。市場の関心は実体経済の見極めにシフトしつつあり、「きょうは前週に売られ過ぎた反動での急反発ということもあり、市場の不安心理は完全には払しょくしていない」（国内投資顧問）という。大和証券ＳＭＢＣグローバル・プロダクト企画部部長の高橋和宏氏は「９５００円割れから先はメルトダウン的な動きだったので、この水準までの戻りは比較的速い。そこから１万円を回復するには、景況感悪化の公算が大きくなるなか、時間がかかるとみる」と述べた。
焦点：株価急反発にも高揚感なし、実体経済の動向見極めへ 10/14 15:33
［東京 １４日 ロイター］ 公的資金注入など金融問題に対する各国の具体策を評価し世界的に株価が急反発しているが、市場に高揚感は見られない。買い戻しで記録的な上昇となっても実需の買いは乏しく薄商いだ。
金融問題がどの程度実体経済をむしばんでいるのか、スパイラル的な恐慌に陥る可能性はないのか──など見極めなければならない材料が残っているためだ。先進国は金融問題解決にあらゆる政策をつぎ込む姿勢をみせているが、それは同時に財政による景気対策の余地も縮めている。マーケットは株価が再び底を探るというシナリオを捨てきれていない。
＜記録的な株価上昇でも実需筋は様子見姿勢＞
１４日前場の東証１部売買代金は１兆円の大台に届かない９１０６億円。日経平均株価.N225は一時、１４％を超える上昇となり、終値ベースでみた過去最高の上昇率１３．２４％（１９９０年１０月２日）を上回るほどの急反発をみせたが、マーケットでは「とても買いに行けない」（準大手証券トレーダー）と慎重な声が目立った。上げの原動力は短期筋のショートカバーが中心で実需筋は様子見姿勢を崩していないという。
株価純資産倍率（ＰＢＲ）で１倍を割り込み、株価収益率は約１１倍と歴史的な低水準を示していながら、それでも買いに動けないのは景気が大きく落ち込む不安があるためだ。「金融問題が実体経済に波及し景気が大きく落ち込めば、前週末に大幅安となった株価水準もオーバーシュートと言えなくなる」（新光証券・エクイティ情報部次長の三浦豊氏）との声が少なくない。
国際通貨基金（ＩＭＦ）は８日、２００９年の世界の経済成長率を７月時点の３．９％から３％に引き下げた。世界経済の成長率３％は７年ぶりの低水準であり「人口の拡大などを考慮するとギリギリの成長率」（国内証券投資情報部）との見方もある。
＜金融問題への「全力投球」で小さくなる財政余力＞
また、金融問題自体への不安感も残っている。週末に開催された７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）後に英仏独が金融機関への公的資金注入を表明したほか、関係筋によると米財務省も国内大手９行に計１２５０億ドルの資本を注入する見通しだ。マーケットも一応評価しているが、不安感を完全に払しょくするには至っていない。
三菱ＵＦＪ証券・投資情報部シニア投資ストラテジストの折見世記氏は「Ｇ７の議論には大手行はつぶさないという決意がにじんでいるが、米政府が検討している金融機関支援策の規模が十分かどうかは不透明。少なくとも、実体経済が悪化の度を強める中で、融資スタンスを積極化させるには至らないだろう。貸し渋りで実体経済が一段と疲弊することで事業会社の破たんが続けば、巨大なＣＤＳ市場にもリスクが出てくる」と指摘している。
金融問題に「全力投球」する一方で各国の財政面での余力は急速に小さくなっている。２００８年度（２００７年１０月─２００８年９月）の米財政赤字は過去最大の約４３８０億ドル。国防費などが増加したことに加え、景気低迷で歳入が減少した。金融安定化法案にもとづく不良資産の買い取り枠は７０００億ドル。金融機関にどれだけ公的資金を入れればいいかは不透明だ。日本経済が２００３年以降立ち直ったのも、金融機関への公的資金注入だけではなく外需の回復という要因が大きかったとみられている。景気のサイクルが後退に向う中、乏しい財政余力でいかに下支えることができるか、各国政府の手腕が本当に試されるのはこれからだ。失敗すれば長期金利の上昇という反作用が返ってくる。
さらにこれまでの金融不安や株価下落で、レバレッジ経済の中心だったヘッジファンドが大きくダメージを受けていることも、リバウンドの力が弱いとみられる要因だ。不安定なマーケットが続けばファンドの解約も続く可能性が大きい。
野村証券・ストラテジストの藤田貴一氏は「１１月から年末にかけてヘッジファンドやミューチュアルファンドの解約売りが続くとみられる。１１月は例年海外勢の買いが減少する月でもある。年内の海外勢の本格出動は期待薄であり、株価の本格反騰は来年以降になりそうだ」と予想している。
ダヴィンチは強い～
の注文が入っていたのが印象的でした・・・まさにラッキーセブンでしょうかね
・・・世界恐慌も織り込んだし
今日も順調ですね
・・・S高から剥がれたようですね・・・売り圧力がちょっと強い気がします・・・まだ上値が重いんでしょうかね・・・それとも例のニュース・・・融資額と参加銀行数が減ったことが原因なのかなぁ
頑張ってほしい
に人気者
落ちてるから本格的な上げになるんじゃないかと思います。
早々、新年早々なーに暗いことを
恐慌もアメリカ発・・・予想以上に弱い金融システムだった事が知れ渡った年になりました
